投資信託にかかる3つのコスト
投資信託には3つの手数料があります。
投資信託の3つのコスト
- 購入時にかかる手数料・・・販売手数料
- 運用時にかかる手数料・・・信託報酬
- 売却時にかかる手数料・・・信託財産留保額
以下のこの3つの手数料について個別に説明しています。
1.投信の購入時にかかる販売手数料
ノーロード投信とはでも述べたので繰り返しになりますが、投信を購入するときには、販売手数料がかかります。販売手数料は、投信の特徴やリクスの説明に対して支払うコストです。手数料の料率は株や債券などの投資対象によって異なります。また、同じ投資対象の投信でも、それぞれの投信によって販売手数料は異なります。
投信の中でも、販売手数料の無料の投信があります。販売手数料無料の投信のことをノーロード投信といいます。
ノーロード投信のよさは、初めから資金を減らさずに運用を始めることができる点です。
運用成績も手数料が高いから成績がいいというわけではないので、投信選びに迷ったら、まずはノーロード投信を選ぶことをおすすめします。
2.投信の信託報酬とは
信託報酬とは、ファンドマネージャーなどのプロの投信を運用・管理してもらうためのコストです。純資産から毎日差し引かれます。投資先や運用の手法によって大きく異なり、信託報酬の率の高い投信は、将来の果実が目減りしてしまうので注意が必要です。
例えば、信託報酬の1%違うとどのくらい違うか計算してみると
●投資額100万円で、信託報酬が年率1%(税抜)の投資信託を保有する場合
投資額100万円かける信託報酬1%×1年間=1万円
投資額100万円かける信託報酬1%×10年間=10万円
●投資額100万円で、信託報酬が年率2%(税抜)の投資信託を保有する場合
投資額100万円かける信託報酬2%×1年間=2万円
投資額100万円かける信託報酬2%×10年間=20万円
1年間ので1万円の差、10年間で10万円もの差となります
信託報酬は目に見えない手数料ですが、着実に毎日取られているものですから、投資信託を選ぶ際には注意したい手数料です。
3.解約時にかかる信託財産留保額
解約時にかかる信託財産留保額とは、保有者の投資効率を維持するために支払うコストです。投信によってはかからないものもありますが、販売手数料や信託報酬のコストが安くても信託財産留保額が高いケースもありますので、注意が必要です。